【失敗回避】初心者のための子育て世代向けNISA入門

家計に余裕があるとき、子どもの教育費や将来のために「少しでもお金を増やしたい」と考える方も多いと思います。

そんなとき、「NISA（ニーサ）」は、初心者にも比較的取り組みやすい投資制度として注目されています。

本記事では、NISAについての基本情報を整理し、子育て世帯の親向けに注意点やポイントをご紹介します。

NISAとは？

新NISA制度は2024年から始まり、非課税投資枠が従来より大幅に拡充され、恒久化されました。

年間投資上限は積立投資で最大120万円、成長投資で最大240万円、全体で年間360万円となり、合計1,800万円まで非課税で運用できます。

特に資産形成がしやすく、長期的な資産運用を目指す家庭や若年層にも向いており、家計の将来に備える手段として注目されています。

NISAをやめたほうがいい？

NISAには非課税枠があるため、利益に対する税金を節約できるというメリットがありますが、必ずしもすべての人にとって理想的な制度とは限りません。

特に以下の点が気になる場合は、NISAを検討する前に別の選択肢も考えてみると良いでしょう。

投資に回せる資金が少ない

NISAは非課税枠が設定されていますが、元本保証があるわけではありません。

投資の元本が減るリスクもあります。

貯金が十分にない場合や、子どもの教育費として今後も確実に必要となる資金がある場合は、リスクの低い金融商品や預金などを優先するほうが安全です。

長期的に余裕を持って資金を運用できない

NISAは長期的な資産形成を目的とした制度です。

もし短期間で資金を引き出す可能性があると、運用成績が思わしくないときに損失が出てしまうこともあります。

お金を置いておく余裕がない場合は、無理に投資せず、将来的に余裕ができたときに始めるほうが安心です。

金融商品のリスクを把握していない

NISAでは株式や投資信託を扱うことが多いですが、これらは元本保証がないため、リスクを伴います。

リスクに対して不安が強く、投資の知識や経験がまだ浅い場合は、まず少額からリスクに慣れていくか、リスクの少ない資産運用から始めるとよいでしょう。

過去の暴落は？？新NISAでもある？

NISAのような株式や投資信託を活用する制度では、相場の変動によって投資価値が大きく上下することがあります。

歴史的に見ても、暴落と呼ばれる時期はいくつか存在し、そのたびに投資家にとってリスクと機会が訪れました。

2020年の新型コロナウイルスの影響
2020年初頭、新型コロナウイルスのパンデミックが世界を襲い、世界中の株式市場が急落しました。日本でも大幅な下落が見られましたが、これにより一時的にNISA口座の運用成績が悪化した人も多かったです。しかし、その後市場は徐々に回復し、持ち直しました。

リーマンショック（2008年）
2008年のリーマンショックも歴史的な暴落の一例です。新NISA制度はまだ導入されていませんでしたが、投資信託や株式などの金融商品が値下がりし、長期的な資産運用には影響がありました。暴落は一時的に資産価値が減少する一方、長期運用の投資家にとっては「安い時期に購入できるチャンス」とも考えられます。

暴落のリスクは避けられませんが、新NISAで分散投資を行うことで、リスクを分散することが可能です。

つみたてNISAは暴落時に始めるべき？

暴落時は多くの人が不安に感じるものですが、実はつみたてNISAのような長期運用を考える場合、暴落は「買い時」とも言われます。

ここでは、つみたてNISAを暴落時に始めるべきかについて考えてみましょう。

暴落時は投資信託を安く購入するチャンス

つみたてNISAは、毎月一定額を投資信託に積み立てる方法です。

相場が下がったときは、同じ金額でより多くの投資信託を購入できるため、将来的に市場が回復した際に大きな利益を得やすくなります。

これを「ドルコスト平均法」と呼び、長期的には有効な手法です。

時間の分散でリスクを軽減する

積立NISAは長期投資を前提としているため、一時的な暴落が発生しても、相場が回復するまで待つことができます。

定期的に投資を続けることで、平均的な購入価格が安定し、大きなリスクを避けやすくなります。

焦らずに「放置」も選択肢

暴落時に焦って売却すると、損失が確定してしまうリスクがあります。

一度購入したら、短期的な価格変動に惑わされず「放置」することで、長期的なリターンが期待できます。

暴落時でも投資を続けられるように、家計に余裕がある範囲で資産を積み立てることが大切です。

まとめ

NISAは、子育て世帯にとって将来の教育費や生活費を増やすための手段として魅力的です。

ただし、元本保証がない点や、暴落のリスクを伴うことも忘れてはいけません。

参照元
・NISAを知る｜金融庁